『タッチハッピー 食べもののこと篇』は、セカンドハーベスト・ジャパン（以下、2HJ）をパートナー団体として2020年2月3日～5月31日で実施。2HJの活動をより深く知るため、そして寄付とは違う形でも活動に貢献できないかという想いから、企画メンバーがボランティアに参加しました。新型コロナウイルスにより、医療・経済が影響を受けている時期だからこそ、活動の意義について一層考える時間となりました。

コロナ禍でますます重要となる
「食」のセーフティネット

今回、ボランティアとして行ったのは、食品パッケージづくり。企業や団体から寄贈された食品は、何百個の単位で梱包されています。そのままでは個々の家庭に届けることはできないため、お米やパスタ、調味料やお菓子などを、一世帯分ずつ食品を詰める作業が必要となります。

支援先は、2HJが行う沖縄県の新型コロナウイルス緊急支援プロジェクト「うさがみそーれープロジェクト」。合計310世帯分のパッケージをつくりました。

2HJの福島さんによると、沖縄県はもともと、相対的貧困率が国内平均に比べて高い地域とのことです。さらに今、新型コロナウイルスの影響で観光産業が打撃を受け、生活に苦しむ人が増えているそう。
新型コロナウイルスが貧困問題に拍車をかけていることを知り、『本当に困っている人や不安な日々を暮らす人に安全な食事と安心を届けたい。』と、食品を詰める手にも優しく力が入りました。

「もったいない」を
「ありがとう」に変える

パッケージづくりを行ったのは、埼玉県八潮市にある2HJの倉庫。そこには、まだ食べられるにもかかわらず余剰になってしまい市場に出回らなくなって2HJに寄贈された食品が、天井高く積みあがっていました。

多くの食品が行き場を失っていることに驚くとともに、その食品を無駄にせず、安心して食べてもらえるように管理し、そして、本当に必要としている人へ届ける、2HJの存在の重要さに気付かされました。

寄贈された食品をそのまま配布するのではなく、栄養バランスに考慮して食品の組み合わせを考え、なおかつ、輸送時に食品が傷まないよう箱詰めの仕方も検討。賞味期限の確認も必ず行われます。安心して食べてもらえるよう様々な工夫がなされていました。

セカンドハーベスト・ジャパンに
関わる人が、みんなハッピーに

ボランティア当日、普段から2HJの活動に参加している地域の方とも一緒にパッケージ作りを行いました。食のセーフティネットづくり活動は、地域の人によって支えられていること、そして、地域の人の生活にも根付いていることを実感しました。
食のセーフティネットは、そのようにつくられていく。そんなことを心と身体で改めて実感した1日でした。

タッチハッピーで、
一人でも多くの人に食べものを

『タッチハッピー 食べもののこと篇』は、2020年2月3日～5月31日に行われ、期間中の総タッチ数（Visaのタッチ決済の回数とSNSのシェアの件数）は570,806回。2HJへ、22,832食分のご寄付をすることができました。たくさんのご賛同、誠にありがとうございました。

社会をより良くするアクションを身近に取れる仕組みとして、タッチハッピーはこれからも取り組みを続けていきます。

日本ではまだ知られていない、食の問題

「食事」とは、人間が生きていく上で欠かせない営みのひとつです。しかし、私たちが“当たり前”の日常をおくる一方で、一食分の食べ物を確保することさえ困難な人たちも存在しています。
食の問題の現状を知るため、私たちは日本初のフードバンク「セカンドハーベスト・ジャパン」（以下、2HJ）を訪ねました。

「『食べ物に困っている』と聞くと、日本人は遠い国の話だと思うかもしれません。しかし、日本も例外ではありません」
そう話すのは、2HJのCEOを務めるマクジルトン・チャールズさん。
「誰もが食の問題の当事者になりうるんです」と、チャールズさんは続けます。

食料が適切に届けられるシステムを

2HJの直営や提携している「フードパントリー」やイベントなどを通じて、食べものに困っている人たちに食品を提供する2HJ。
提供する食品は、企業や行政、民間などから寄付されたもの。2019年には3,564,903食分の食品がくばられました。それでもまだ充分とはいえません。ところが、多くの人が食べものに困っている現状とは裏腹に、近年はフードロスという別の社会問題も浮上しています。

「食料は世の中にあふれています。しかし、本当に必要としている人たちに適切に届けられるシステムや施設が定着していません」
チャールズさんは豆を食料、漏じょう斗ごを配布システムに見立て、現状の課題を説明してくれました。

「漏じょう斗ごいっぱいに豆を入れても、細い管に詰まって下から出てくることはありません。これが食の問題の現状です。食料がたくさんあっても、必要としている人たちに届けるためには、倉庫や物流の確保はもちろん、管理するシステムも必要で運用費がかかります」

みんなで支える「食」のセーフティネット

2HJの目標は、2021年までに東京で10万人の人たちに食品を提供すること。チャールズさんは、パントリーの増設にも意欲的です。
2019年には、食品を提供する新たな拠点「marugohan（まるごはん）」をオープン。スーパーマーケットのような開放的な空間で、利用者は食品を選ぶことができます。

「いま社会に求められているのは、みなが平等に支え合う『フードセーフティネット』の構築です。今回の『タッチハッピー』プロジェクトを通じて、それが少しでも多くの人に伝わることを期待しています」

フードセーフティネットには、施す側・施される側という概念は存在しません。食の問題を“自分ごと”ととらえることが、豊かな未来の第一歩になる。そんな大切なことを2HJは教えてくれました。